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2017年

日本におけるハラール産業の可能性と課題 富沢寿勇 編

日本におけるハラール産業の可能性と課題 報告書

静岡県立大学グローバル地域センター
2017年12月15日発行
価格 - (在庫に限りがあります。御了承ください。)

イスラーム文化は地域を超えて多様にグローバル化しており、その歴史的特徴に対する理解を深める必要性が高まっている。静岡に於いても日増しに取り組みの重要性が増しているハラール産業に着目し、平成25年度~28年度にかけて調査研究を重ね開催された連続公開セミナーの講演録。
イスラーム文化に対する基本的な考え方、実践的・具体的なハラール産業の規範や実施基準、ハラール産業によるイスラームコミュニティへの対応に至るまで、幅広く紹介。

アジア太平洋の米海兵隊再編 小川和久、西恭之 訳・解説

アジア太平洋の米海兵隊再編

静岡県立大学グローバル地域センター
2017年11月27日発行
価格 - (在庫に限りがあります。御了承ください。)

アジア太平洋の米海兵隊再編には、沖縄県名護市辺野古の普天間飛行場代替施設をはじめとする移転先の能力不足という問題や、インフラが貧弱であるという懸念があり、国防総省はそれを解消して費用と工期の見積も修正する必要があるという、GAO(米国連邦議会政府監査院)から議会の所管委員会への報告書。辺野古移設案の問題点等の解説、報告書の理解に必要な米海兵隊の役割・能力等の前提に関する解題を含む。ジャーナリズム論の学内講座で、日本の民主主義の成熟度を示す具体例として普天間基地移設問題を取り上げた関係で、さらに研究を進めるために翻訳を試みた。

新次元の日中関係  柯隆 奈倉京子 他 共著

新次元の日中関係 書籍

日本評論社
2017年9月20日
ISBN 978-4535587151
価格 3,700円(+税)

政府間関係と民間レベルの「二階建て構造」とも称される日中関係をより盤石にするために何が必要か?
日中知識人による共同研究。

【掲載論文】
  • 迷走する中国経済(柯隆)
  • 中国の文化外交と華人社会との関わり―華語教育への影響をめぐって(奈倉京子)

日米同盟のリアリズム 小川和久 著

日米同盟のリアリズム 書籍

文藝春秋
2017年7月20日
ISBN 978-4-16-661135-1
価格 880円(+税)

日米同盟という世界最強の軍事力が、いかに中国・北朝鮮を抑え込んでおり、米国はなぜ日米同盟を手放せないのかを具体的に解き明かす。中国が仕掛けている現代版「孫子の兵法」ともいえる「三戦」「接近阻止・領域拒否(A2/AD)」の思考も詳しく紹介。

ワークショップ「南海トラフ地震の予測に必要な観測・研究は何か」報告書
静岡県立大学グローバル地域センター 地震予知部門 楠城 一嘉 編著

ワークショップ「南海トラフ地震の予測に必要な観測・研究は何か」報告書

静岡県立大学グローバル地域センター
2017年4月発行
価格 - (在庫に限りがあります。御了承ください。)

南海トラフ地震の予測へ向けた研究力の向上が重要であるとの共通理解を構築するために、静岡県立大学で開催されたワークショップの概要をまとめました。
この分野における静岡県内外の研究者が先端的研究を紹介。

※ワークショップの詳細は、「講演会等開催案内」のページをご覧ください。

静岡発!外国人と共に変化していく介護業界の現在-ふじのくにEPAネットワークの取組  比留間洋一 天野ゆかり 編著

静岡発!外国人と共に変化していく介護業界の現在 書籍

静岡県立大学
2017年3月発行

静岡県立大学では、文部科学省の補助事業を活用し、国際関係学部と短期大学部の教員が、静岡県庁(介護保険課)、介護福祉施設と学生の協力のもと、「静岡発!外国人と共に変化していく介護業界の現在-ふじのくにEPAネットワークの取組」の冊子を作成しました。
県内の介護業界について、外国人介護人材の受け入れを中心に、地方自治体、施設、研究者、学生それぞれの立場からまとめたものを紹介。

※詳しくは、静岡県立大学「ふじのくに」みらい共育センターのウェブサイトをご覧ください。

路地裏の経済学 電子復刻版 Kindle版 竹内 宏 著

路地裏の経済学

マイナビ出版
2017年3月31日発行
ASIN:B06XY6F84W
価格 600円(+税)

1979年に出版されベストセラーとなった『路地裏の経済学』が電子書籍で復刻されました。
※詳しくは、「竹内宏の経済情報」(個人ホームページ)をご覧ください。

中国環境問題研究報告書
静岡県立大学グローバル地域センター 中国環境問題研究会 著

中国環境問題研究報告書

静岡県立大学グローバル地域センター
2017年3月31日発行
価格 - (在庫に限りがあります。御了承ください。)

中国の環境問題の現状と対策について、制度や政策のあり方、環境ビジネス、環境NGO・NPOの動向分析に加え、科学的視点からも検証し、環境保全へのロードマップを示す。

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